大阪産婦人科医会 | 月経トラブル・PMS・更年期・女性の健康相談

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会長あいさつ

会長光田　信明

令和3年から大阪産婦人科医会会長に就任しました光田信明です。

大阪産婦人科医会は大阪府内1,300人超の産婦人科医師で構成される学術団体です。私どもの活動は日本産科婦人科学会、日本産婦人科医会、近畿産科婦人科学会、行政等と連携しながら産婦人科医学・医療の啓発・普及を行うことです。本会の目的は女性の健康のために、医療・保健・福祉活動を行い社会貢献する事です。

昨今は、"人生100年時代"と言われ、女性の社会進出も拡大しています。産婦人科医学の進歩もめざましく、提供できる産婦人科医療はその質においても、量においても大きく拡がっています。我々は、お産ばかりが主たる目的ではなく、一生涯通じての女性の健康保持に寄与する活動を行っています。女性はその生涯において、赤ちゃん、乳幼児期、学童期、思春期、成人、生殖時期、更年期、老年期を迎えます。そのすべての時期に女性特有の心身の健康問題が存在しています。こうした問題に出会った時に、産婦人科を受診されるのでもいいのですが、可能ならば、日頃から"かかりつけ産婦人科医師"を持っていただきたいと思います。

大阪府はコンパクトな地域ですが、多くの産婦人科医療機関・専門医が控えています。皆様のご希望に添える産婦人科医師が待機していることをご記憶いただければ幸いです。

当会は、常に女性とともに存在し、女性支援のために邁進する産婦人科医師の団体としてあり続けることを表明し、実践していく覚悟であります。本会へのご理解・ご支持を、なにとぞよろしくお願いいたします。

会員向けのお知らせ
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女性の健康週間2026in大阪開催のお知らせ

大阪産婦人科医会では、月経トラブル、PMS(月経前症候群)、プレコンセプションケア、更年期障害など、 女性の健康に関する重要なテーマを取り上げたイベント「女性の健康週間2026in大阪」を開催します。
今、知っておきたい女性の健康を守る選択について、専門医がわかりやすく解説します。

女性の健康週間2026in大阪～今、知っておきたい女性の健康を守る選択～（詳細）

こんなお悩みはありませんか?

月経トラブル: 生理痛がひどい、経血量が多い、生理不順でお悩みの方
PMS(月経前症候群): 生理前のイライラ、頭痛、むくみなどの症状
プレコンセプションケア: 妊娠前の健康管理や体づくりをお考えの方
更年期: ほてり、発汗、イライラなどの更年期症状でお困りの方
女性の健康: ライフステージに応じた健康管理についてお知りになりたい方

公益社団法人日本産科婦人科学会補欠代議員（大阪府選出）選挙告知について（日本産婦人科学会）

公益社団法人日本産科婦人科学会補欠代議員（大阪府選出）選挙（告知）

日本産科婦人科学会　補欠代議員選挙　立候補届出書(2025)

医療施設等経営強化緊急支援事業について（日産婦医会）令和６年度補正予算で医療施設等経営強化緊急支援事業が実施予定です。内容は以下に示した7事業です（詳細は参考資料をご覧ください）。申請の締め切りが迫っていますので、利用される医療機関においては迅速な対応をお願いします。
１．生産性向上・職場環境整備等支援事業
　ベースアップ評価料を算定している医療機関に対して以下を支給する事業
　病院・有床診療所：　許可病床数×４万円　無床診療所：１施設×1 8 万円
２．病床数適正化支援事業
　病床数の削減を行う病院又は診療所に対し、給付金を支給する事業
　削減した病床１床につき4,104 千円（産科、小児科の病床を除く）
３．施設整備促進支援事業
４．分娩取扱施設支援事業
　令和５年度における分娩取扱件数が、平成29年度から令和元年度の３年間における分娩取扱件数の平均を下回っている
　病院、診療所及び助産所に対して、分娩取扱に要する経費相当分の給付金を支給する事業
　支給額：病院または診療所１施設×2,500 千円
５. 地域連携周産期支援事業（分娩取扱施設）
６. 地域連携周産期支援事業（産科施設）
７．医療施設等経営強化緊急支援執行事業

【令和６年度医療施設等経営強化緊急支援事業の実施について】
【令和６年度補正予算案の主要事項】

こども家庭庁　「妊婦のための支援給付（旧出産・子育て応援交付金事業）への協力について」（依頼）、
厚生労働省「妊婦健康診査における費用負担等に関する妊婦への情報提供について」（依頼）　

ベースアップ評価料の届出様式の大幅な簡素化について

会員各位
　ベースアップ評価料の届出様式の大幅な簡素化について日産婦医会本部より連絡がありましたのでお知らせします。
今般、日本医師会社会保険診療報酬検討委員会において、ベースアップ評価料Ⅰに関する届出が簡素化され、申請しやすくなった旨の説明がありました。
参加医療機関には補助金が出ますので、可能であれば２月の診療報酬請求分から、手続きをして頂きたいとのことでした。
詳細に関しましては、添付の資料を参考に、日本医師会HPでご確認ください。
・厚生労働省ベースアップ評価料特設ページ